大分前のことですが、私が理系の大学生だった頃、学生実験で実験レポートの作成と提出が課された時には、期限までに提出することを目標に必死に取り組んだのを覚えています。レポートは返却され、そこにはBとかCなどの評価がありましたが、自分のレポートにおいてどの点を改善すべきなのかを知ることはできなかったように思います。

いま私が担当する学生実習において、レポートでは何を書いたらよいのか分からないという声を聞き、私はレポート作成で達成すべきポイント（項目）と各ポイントにおける３段階の達成度レベルを具体的に記したルーブリックを受講生に事前に配付することにしました。レポート提出後学生一人ひとりに各項目の達成度およびコメントを記したルーブリックを返却したところ、受講生からは、重視すべき点が明確でレポートが作成しやすかった、どの点をどのように評価されているかが明確でよかったという声を聞くことができました。

ディプロマ?ポリシー（DP）として掲げられた学修成果を個々の学生がどの程度達成できたかを可視化する、いわゆる「学修成果の可視化」は、今進められている「学修者本位の教育」への教育の転換の核心部分です。DP達成度の可視化はもちろん重要ですが、その土台となる個々の授業での達成目標の達成度を、学生に資するように可視化するにはどうしたらよいかを検討することが今求められていることだと考えています。

可視化の方法にはいろいろあり、上記のルーブリックだけではありません。ルーブリックにも欠点はあり、適用されない授業もあります。今後FD研修などを通して、評価方法や達成度の可視化方法に関する教員の理解をさらに深めていければと考えています。

昨今、生成AIの出現がいろいろな方面で話題となっています。大学教育への影響も必至です。実験レポートや論文に限らず、頭を悩ませながら語句を精選しながら文章を作成していく作業の大部分を生成AIが代替できる時代が到来した今、大学で行う教育とは何かを再度考えていく必要があるのかもしれません。時代に合った、社会が求める人材を育てる手段としての教育だけでなく、本学の教育の理念である三綱領を踏まえながら、生成AI時代に本学で行うべき教育とは何かを皆で考える時が来たのではと考えています。

和賀　祥

いま全国の大学で進められている学修者本位の教育への転換は、ほとんどの大学教員は経験したことのないスタイルの教育への転換と言えます。教育のパラダイムシフトと言っても過言ではありません。一方、「学修者本位」という言葉だけからは、当然いままでも学生のために教育を行なってきたのですから、何を変えようとしているのか理解されないように思います。

大学での教育を受けて、学生が何をどのレベルまで身につけたかを学生自らがエビデンスをもとに把握できるようにし（学修成果の可視化）、一方、教員も科目ごとにあらかじめ設定した到達目標がどこまで達成できたかを把握し（教育成果の可視化）、それを基に教員は継続的に授業改善に努めるということが、「学修者本位の教育」のポイントの一つです。科目ごとの到達目標は、学科ごとの到達目標（ディプロマ?ポリシー：DP）ならびに大学のDPに繋がるのは言うまでもありません。このDPすなわち到達目標（学修成果ともいう）を中心に、それを達成させるためのカリキュラムとなっているかの検証および見直しあるいは再構築、そして到達目標の達成度（学修成果?教育成果）を学生?教員の両者のために可視化するしくみの構築を進めるのが、今回の教育改革の柱です。

このような学修者本位の教育への転換を進めていく中で忘れてならないことは、学生は多様であるということです。DPは画一的な人間をつくために定めたものではありません。DPで掲げたすべての項目を最高レベルで身につけさせることが目標ではありません。学生の多様性を認め、DPで掲げる項目のうち学生がもつ得意なものはさらに高いレベルを目指させ、一方、不得意な部分はできるだけ最低限のレベルまでは到達できるようにサポートすることが大切であると考えます。一つ二つの不出来だけで、その学生を低く評価することは避けなければなりません。

本学の教育の理念である三綱領の中の「信念徹底」では、新しい知識を獲得しながら、自身への不断の問いかけをする、「自発創生」では、自発的な試み?実践を通じて、自身の独自性を涵養していくことの重要性を語っています。そして、「共同奉仕」ではその多様な人が協同することによって、自身も成長でき、社会へも貢献できると語っています。学生のもつ独自性、ならびに学生のもつ未知なる可能性を忘れずに、学生の成長を支援する「学修者本位の教育」を目指していきたいと考えています。

また、コロナ禍において大学におけるオンライン授業の実施やICT活用が普及し、終息後も新たな授業形態として発展、継続することになります。オンラインの特性を生かしつつ、その質保証と学生にとって効果的な教育活動となっているかについて十分な検証を進め、新たな授業形態の実現を目指したいと思います。

和賀　祥

球天下体育による感染症パンデミック、地球温暖化に起因する自然災害など、日常の生活を脅かす大きな出来事が起こっています。そこで直面する種々の問題には、地球レベルの問題もあり、容易に答えは見出せないものが少なくありません。さらに、ICTやAIといった情報通信技術の発展などに伴い、以前には想像もできなかった社会になりつつあります。

このような中、大学が担う教育の役割は大変重要です。これからの予測できない変化に対応するためには、きちんと問題の本質を見極める、あるいは本質を理解しようとし続ける力、適切に自分の考えを発信し、主体的に行動できる力、そして、他の意見に耳を傾け、人と協力してものごとを進められる力が必要です。その力を、一人ひとりがそれぞれの立場で発揮することによって、より良い社会が構築され、直面する地球レベルの問題の解決に少しずつ近づいていくと考えます。

18歳人口が減少する一方で大学入学者数が増え続ける今、大学における教育の改革は避けて通れません。大学の役割および教育方法は、明らかに大きく変わりつつあります。大学は高度な専門的な知識や技術を一方的に伝達する場ではなく、学生が主体的に学びに取り組み、知識?技術だけでなく学び方を学ぶ、さらに留学、サークル活動、ボランティア活動などを通じて多くの気づきを得ながら、学生一人ひとりが成長する場であると考えます。

本学は、1901年に創立された女子教育を担う総合大学です。創立120周年を迎えた2021年春、目白キャンパスに４つの学部すべてが集結しました。いまこそ、どのような教育改革を進め、将来の地球を担うであろう学生を育てていくかを再確認し、実践していく好機です。当センターは、本学の教職員だけでなく、学外の有識者のご意見も伺いつつ、様々な観点から大学における教育のあり方を考え提案していきます。

和賀　祥

JWU女子高等教育センターは、本学における教育活動の改善を継続的に推進し、またその実施を支援する機関として、令和元年度に発足しました。その設立2年目に、センター所長を務めさせていただくこととなりました。大学における「教育のあり方」が問われる中、本学の優れた教育を可視化し、大学全体の力として機能させることをめざして精一杯努めて参ります。どうかご理解とご協力をお願い申し上げます。

変化が激しく、予想外の課題に向きあわざるを得ない時代にあって、本学が社会の一員としてどのような高等教育を展開していくべきか、正面から考えなければなりません。これまでも本学では、FD（Faculty Development）活動が盛んに行われてきました。今後はさらにこれを強化し、学修者本位の教育への転換、社会から見えやすく分かりやすい球天下体育教育活動を進めていくことが重要です。さらに、その成果をステークホルダーはもとより、教職員にも納得できる形で評価し、エビデンスに基づいた教育改革を継続的に進められる環境を構築していく必要があります。センターがその推進役となれるよう、センター委員及び事務局と教職協働で、教育改革?改善活動を繰り広げて参る所存です。

グローバル化や人工知能をはじめとする情報技術の進展により、社会が大きく影響を受けています。１９０１年の創立以来、本学が１１９年の歴史において培ってきた球天下体育教育をもとに、女子教育のパイオニアとしてさまざまな問題に取り組み、新たな社会を切り拓いていく人材を育成する教育を全学的に展開できるよう、鋭意活動を進めて参ります。

本学の活動に日頃より多大なご支援をいただいている多くの皆様には、引き続きご理解とご協力を心よりお願い申し上げます。また、学内教職員の方々にも、全学的な取り組みとしてご協力を賜りたく、お願い申し上げます。

2019年6月1日付で本学にＪＷＵ女子高等教育センターが設置され、教育施策を実施するとともに教育活動の継続的な改善の推進及び支援を行うこととなりました。
昨年度の中教審答申「２０４０年に向けた高等教育のグランドデザイン」によれば、「学修成果の可視化」、「教育効果の測定」、「学修者本位への転換」またそれらの専門的な分析やエビデンスに基づいた改善と情報公開等、これまで以上に迅速な対応が求められ、かつ全学的な教育改革として進めることが急務となっています。
本センターは本学におけるFD活動をこれまで以上に支援していくことになりますが、その中で女子大学のパイオニアとして先駆的に取り組み得る女子高等教育のあり方を模索し、独自色のある教育改革、教育改善を行っていくことを目途にしています。
本センターは教学上の意思決定機関である大学改革運営会議との密接な連携をとるとともに、既存の教学系の委員会（FD委員会、教務委員会、学科目委員会、教務学科目委員会等）とも必要に応じ連携を諮りながら、具体的な検討を進めたいと考えています。取り組みの内容によっては、実施時にセンター主催の説明会の開催や、個別の説明等の対応を行う予定です。
教職員のご理解とご協力を切にお願いする次第です。